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１５５９年の英国国教会統一から１６６０年の王政復古までの１００年間で、アシュケナジムおよび白人セファルディム両者は、イギリス社会に一定スケールの民族社会を築いたものと思われますが、王政復古後の白人スペイン系セファルディムが清教徒と伴にアメリカへ移民してく傾向を強めた反面、Yiddishイディッシュ語(ユダヤ系ドイツ語）を公用語とするアシュケナジムWhite Ashkenazimは、１５８８年にイギリスが無敵艦隊を破る以前、セファルディムより早期にイギリスへ移民していた為、１６３８年の清教徒革命以降にも水面下で国王寄りの態度を貫き、１６６０年の王政復古後のイギリスに残って主体を形成したと言う解釈ができるのかもしれません。唯、最も早期にイギリスに上陸し、イギリス社会に馴染んでいたポルトガル系セファルデイムが両者の中間層としてイギリスに残り、当時の都市圏で需要が急増した屠畜解体作業を含む食肉業などの業種に集中したと言う見方もできるのかもしれません。イギリス社会に残ったアシュケナジムにおいて、アメリカ社会へ渡ったスペイン系セファルディムが清教徒との通婚を急速に推し進めていったような経緯を生じさせたとするなら、中世欧州において｢王者の技術」と評された建設技術職に関係する当時の石工組合たるフリーメーソン関係者であろうと考えられます。Wikipedeiaにおいては、「１５００年代に現在の英連邦系フリーメイソンのロッジがスコットランドに存在した」と表現されています。

 

いずれにしても石工組合が待遇改善を訴えるうち、主要な注文主である王侯貴族からの反発を招き、次第に秘密性を強めていきながら石工組合と言う組織性まで希薄化させつつ、非多数派としての相互扶助を主旨とする秘密(友愛)結社と言う色合いを強めてきたのかもしれません。（プロレスタント主体の）英連邦系フリーメーソンと、大陸系フリーメーソンの温度差は、数百年を超える世襲メンバーに関する感応ユダヤ系人材の有無が生んでいるのかもしれません。特に１９７６年にフリーメーソンロッジとしての承認を取り消された後、ある種の秘密結社として活動したと言うイタリアのロッジＰ2 Loggia P2(正式名Prppaganda Due)は、反ワルドー色(Anti Waldensians)を含む旧教徒が指導層を占めていたと言う深読みもできるでしょうし、ここで上昇気流に乗っていた反ワルドー系潜在社会の最上流層に近い人々は一掃されたと解釈できるのかもしれません。言い換えれば、反ユダヤ系潜在社会に近い人々は、フリーメーソンに近寄らないと評せるのでしょう。因みにワルドー派Waldensiansとは清貧と禁欲を主旨とし、１１７３年頃に創始者ピーター・ワルドーが仏南東のリヨンで布教活動を始めたと言われている宗教改革前の先駆的団体であり、異端キリスト教としての虐殺体験や迫害体験を積み重ねつつ現在でもイタリアには２万人の信徒がいると評されています。又、一部の信徒が英系メソジストMethodismに合流していると評されています。

　

イギリス社会では自由思想を謳うフリーメーソンが、階層性を求めるカトリックにも敵視されたと言う経緯が、プロテスタント系フリーメーソンとアシュケナジム両者を深く結び付けたと深読みもできるでしょう。１６００年代後半のイギリス社会では、信頼性の高い英国フリーメーソンメンバーに、ユダヤ系女性が嫁ぐと言うケースが多かったものと考えられますが、そのうちユダヤ系の血筋を含む（フリーメーソン）家系の女性がユダヤ系男性の元に嫁ぎ、極めて一部のユダヤ系男性もフリーメーソンに入会するようになっていたものと解釈できます。世襲的職業階層制の強いイギリス社会においては、（アッパーミドルクラスが、親元を離れて集団生活を送る子供にとっての厳しい逆境環境である寄宿学校教育を重要視する等々）親子で職業上の階位を継承する為の教育や婚姻などの概念的経緯を含め、極めて一部に過ぎないものの、その血縁的潮流は１７世紀過ぎから現在まで継承されているものと思われますから、英国フリーメーソンの重要ポストは感応ユダヤ系血脈で占められていると言う深読みもできるのかもしれません。フランスのフリーメーソンにおいては、イエズス会系高等教育を通過したカトリックやプロテスタントのユグノー関係者が重要ポストを占めているものと思われますが、植民地の布教活動で王権に反旗を翻すケースもあったイエズス会は、絶対王政下の欧州社会から追放され、ロシアのエカテリーナ２世に保護されて組織を存続させたと言う歴史を秘めているのです。又、チャ－チル首相が言うところの「米英２カ国の特別な関係」は、王政復古から独立戦争などの紆余曲折を超えて米英２カ国(感応）ユダヤ系社会によって保たれているとも言えるでしょうが、世界スケールで足し算されている日本社会発の(現地語）概念的敵対的暗示に歯止めを掛けない限り、中国第３革命紛争で中国のユダヤ人と評される客家漢族難民を大規模に生み、ウクライナ戦争でユダヤ系ロシア人の完全流出を生じさせ、統一戦争が日本経済沈没現象を招き(日系企業製品の不買と取引忌避現象によるGNP50%弱減）、この悲劇惨劇が米英２カ国の概念的金融業界を半壊させた挙句、エルサレムショックで米英２カ国発の世界金融終末を生じさせると言う概念的過去から近将来に亙る読み取り作業の信憑性を確認していただければ幸いと存じます。

 

　又、１６５０年から１７００年までの時期には、零細商工業者や貧困農民層（２男～５男）よりも、資産を携え、アメリカと言う概念的新天地を求めた(都市)市民層や地主層や中産農家(完全自作農）の２男～５男が多く渡米した為、その上昇指向によってアメリカ社会でも数世代に亙って指導層に登り詰めつつ、通婚関係を通して宗教的にも多数派化していったものと思われます。１６６０年の王政復古時、清教徒のオリバー・クロムウェルは、国王殺しの罪により、墓を暴かれて斬首され、その首はウェストミンスターホールに１６６０年から２５年間に亙って晒されたと評されていますが、少なくとも王党派による旧清教徒に対する強い逆風が２５年間に亙って生じた為、清教徒の３分の２近くの人々が渡米し、ニューモデル軍としてアイルランド遠征下の略奪や虐殺に関わって保守化してイギリスに残った人々は、（日本社会におけるオウム真理教以上に反社会的勢力としての扱いを受けた為）再改宗して反愛イギリス人の源流を作ったと言う解釈もできるでしょう。市民による政治力と軍事力による劇症的革命が長続きしなかったと言う敗北感が強かったのか、ユダヤ系イギリス人の気風と伴に、政治力よりも財力を求めると言う風に当該関係者の潜在意識は変化していったものと思われますが、イギリス社会における半社会的市民たる人々こそ、アメリカ北東部社会の気風を生んできたのかもしれません。反面、アメリカ南東部で世襲的に大規模農園を経営してきた人々は、イギリス社会やアイルランド社会にお

ける地主や中産農家(完全自作農）の二男三男などで、１７００年以降に資金を携えて渡米し、当時の奴隷と農業移民（奴隷管理）などを階層的に用いて、アメリカ南部で農地を開墾すると言う方法論が主流であったとも思われます。イギリス大都市圏の労働者層や農民層にしても植民地が安定しはじめた１７００年代半ばまでに数多く渡米しているものと思われますが、労働者層が北東部に定住する反面、農民層は（南丁）大規模農園で奴隷管理の職種に就いたり、民兵組織の中枢を担うケースが少なくなかったのかもしれませんし、この経験を出発点として何らかの事業を始める人々も少なくなかったものと思われます。

 

　１７７５年～１７８３年におけるアメリカ独立戦争では、必ずしも国家の総意として独立を勝ち取ろうと言う機運には無く、その端緒期は少数者が孤軍奮闘したと伝えられていますし、ドイツ語を公用語にしようと言う議論もあったと評されていますから、《①》戦端期に前線に立った人々は（感応）清教系アメリカ人・感応ユダヤ系アメリカ人・スコットランド系アメリカ人・アイルランド系アメリカ人・ドイツ系アメリカ人であり、《②》当時のアメリカ指導層はイギリスにおける地主傍流層などを源流とする人々が寡占していたと解釈できます。ジョージ・ワシントン初代大統領はバージニア州の（奴隷）農園主だったと評されていますが、この立場が南北戦争 1861~1865までに横並び化し、現代社会では完全に逆転しているものの、『フリーメイソンFreemasonry』『アメリカ聖公会Episcopal Church in the USA 』などの一部を用い、両者ともに一種の古参移民マイノリティとして近代から融和しつつ族譜を守っている可能性もあるでしょう。このため都市間の人口密度の低いアメリカ島ｼﾏ社会における北部と南部ではやや概念的毛色の異なる人々が指導層を寡占しているとも解釈できますし、カーター政権時代まで南北戦争1861~1865によるアメリカ南部と北部の溝が一部に残っていたと言う風評はワシントンＤＣにおける議員活動を主舞台としたのかもしれません。